テレアポ代行を利用するメリットやデメリットは?選び方のコツも解説

テレアポ代行は社員の負担を減らしながら、電話営業による大きな成果に期待できます。とはいえ、自社のニーズと合っていない代行会社を選んでしまうと、デメリットが発生する恐れもあります。

本記事では、テレアポ代行を利用するメリットとデメリットを詳しく解説します。

自社運営との費用比較や、代行会社の選び方もまとめているので、ぜひ参考にしてください。

テレアポ代行を利用する9つのメリット

テレアポ代行を利用するメリットは主に以下の9つが挙げられます。

  1. 社員の電話対応の負担を軽減できる
  2. 営業のリソース不足を解消できる
  3. 他の業務に専念できるようになる
  4. 電話対応のプロに営業を委託できる
  5. PDCAを効率的に回せるようになる
  6. 設備投資や人件費の負担を削減できる
  7. マニュアル・スクリプトの改善を図れる
  8. 効果的なターゲットリスト作成に期待できる
  9. 必要なときだけ効率的に委託できる

自社に当てはまる項目が多いほど、利用する価値はあると判断できるでしょう。

1.社員の電話対応の負担を軽減できる

社員は受け持つ仕事の合間にテレアポ業務を行うため、負担に感じている場合が多いです。

また、テレアポのような新規顧客への電話営業は断られるケースが多く、社員の精神的負担も大きいといえるでしょう。テレアポ代行に依頼すると、社員の業務と精神的負担の両方を減らせるメリットがあります。

2.営業のリソース不足を解消できる

自社社員だけでテレアポ業務の人員を確保しようと思うと、本来行うべき業務に支障がでたり、商談の準備も疎かになったりする可能性があります。

アポイントが確保できても準備不足の商談では、成約率を高めるのは難しいでしょう。テレアポ代行は営業のリソース不足を解消できるだけでなく、その後の商談成功の確率を高められる点がメリットです。

3.他の業務に専念できるようになる

本来の業務がある中テレアポ業務も兼任するとなると、仕事量が多くなります。そのためミスが増えたり、チャンスを逃してしまう可能性が高くなります。

また、業務負荷が高くなるほど社員のモチベーションも低下します。本来やるべき自分の仕事に専念できれば、期待以上の成果も出るでしょう。

4.電話対応のプロに営業を委託できる

コールスキルや交渉テクニックの高い人材が電話営業を行います。

経験の少ない社員がテレアポ業務を兼任するより、代行を利用した方が、商談へつながるアポを取れる可能性が高いです。

5.PDCAを効率的に回せるようになる

テレアポ代行に依頼すると、業務においての分析や検証、成果につながる改善案を出してもらえます。

電話営業の知識が蓄積されていない自社社員だけで話し合うより、テレアポ代行の方が、より高い成果を上げる改善案の立案が可能です。また、アポ獲得状況や商談状況まで確認してくれるため、テレアポ業務において効率的にPDCAを回せるようになります。

6.設備投資や人件費の負担を削減できる

自社運営でテレアポ業務を行うと、電話機やパソコンなどの機材を揃えたり、マニュアルやリストを作成したりする必要があります。

また、人手が足りず人員を補充するとなると、さらに教育コストや人件費がかかります。初期費用やランニングコストを考えると、テレアポ代行に依頼した方が経費を抑えられるでしょう。

7.マニュアル・スクリプトの改善を図れる

自社社員が改善案を作成しても、テレアポ業務においての経験や実績がないため、成果につながる効果的な改善案にはあまり期待できません。

スキルとノウハウが蓄積されたテレアポ代行に依頼することで、より高い成果が見込めるマニュアルやスクリプトへの改善が図れるでしょう。

8.効果的なターゲットリスト作成に期待できる

コストを抑えながら成果を最大化させるには、ターゲットリストの質の高さは重要です。

自社のニーズにマッチしたターゲットに絞ってリストを作成できると、アポ獲得率の向上にも期待できます。テレアポ代行に委託する際は、成果にこだわったリスト作成に力を入れている代行会社を選ぶと良いでしょう。

9.必要なときだけ効率的に委託できる

テレアポ代行では必要なリスト件数や期間、スポットでの委託など、柔軟に対応可能な企業が多いです。必要な分だけ委託できるため、効率的に営業活動が行える点がメリットです。

また、かけ直しなしの簡単な架電業務であれば、1コールあたり100~120円程度で済む場合が多いので、費用の面でも負担は大きくないといえます。

テレアポ代行を利用する3つのデメリット

テレアポ代行の利用には、以下のデメリットが懸念されます。

  1. 成果につながらなくても料金は発生する
  2. オペレーターの質は代行会社による
  3. 成果が思ったより得られない場合もある

代行サービスを利用して成果を上げるためにも、デメリットを正しく把握しておきましょう。

1.成果につながらなくても料金は発生する

テレアポ代行の多くは「コール課金型」の料金形態を採用しているため、件数に合わせて費用を決定します。そのため、成果につながらない架電であっても、料金が発生します。

費用対効果の最大化を狙うためには、ターゲットや課題の明確化など、事前準備も大切です。

「成果報酬型」に料金形態を変更するという方法もありますが、1件当たりのコール単価が高くなるため、代行会社と相談しながら決めていきましょう。

3.成果が思ったより得られない場合もある

テレアポ代行に依頼したからと言って、必ず成果が得られるとは限りません。代行会社は成果を約束することはできないため、「思ったより成果が出なかった」と感じる可能性もあります。

自社にマッチしていない代行会社を選んでしまったのか、情報共有が甘かったのかなど、テレアポ代行の利用の仕方を見直し、次に繋げていきましょう。

2.オペレーターの質は代行会社による

同程度の料金であっても、在籍するオペレーターの経験年数や教育環境によって成果に差が出てきます。

架電業務がメインのテレアポ代行では、パートやアルバイトを雇っている企業もあります。経験年数の浅いオペレーターの多い代行会社では、高い成約率は望めないでしょう。

外部委託のパフォーマンスを高めるためには、代行会社の見極めが必要です。テレアポ代行会社の失敗しない選び方の章で紹介する内容を参考に、費用対効果の最大化が狙える代行会社を選びましょう。

テレアポ代行と自社運営を比較

テレアポ代行と自社運用の、どちらの方が費用面でメリットが大きいのか比較します。

以下の内容を確認すると、テレアポ代行の基本的な料金形態や相場も把握できます。

  • テレアポ代行の料金形態
  • テレアポ代行と自社運営の費用比較

テレアポ代行の料金形態

テレアポ代行では、「コール課金型」「成果報酬型」「月額固定型」の3つの料金形態が基本となっています。

それぞれの特徴は以下のとおりです。

料金形態 特徴
コール課金型 ・架電件数に合わせて費用が発生する・テレアポ代行でよく見る料金形態
・かけ直しありなしを選べる
成果報酬型 ・アポ獲得、成約につながると費用が発生する・成果がなければ費用はかからない
・成果報酬とは別に月額固定費がかかる
月額固定型 ・月額固定費でテレアポ業務を運用代行可能・架電件数やアポ獲得数の制約がない場合が多い
・データ分析、コンサルティング費用が高め

架電業務がメインのテレアポ代行では、架電件数に合わせて費用が発生するコール課金型が一般的です。

また、料金プランには「かけ直しあり」と「かけ直しなし」の2種類があります。委託したい業務内容や目的に合わせて最適な料金形態を選ぶと、テレアポ代行のメリットを活かしながら効果的に利用できるでしょう。

テレアポ代行と自社運営の費用比較

テレアポ業務を代行会社に委託した場合と自社で運用した場合の、費用の一覧です。

運用形態 費用相場
自社運用 初期費用:50万~300万円運用コスト:12万~70万円
テレアポ代行(コール課金型) かけ直しなし:100円〜200円かけ直しあり:200円〜350円
※1コールあたりの単価
テレアポ代行(成果報酬型) 10,000円〜15,000円※アポ獲得1件の単価
※業務内容による
テレアポ代行(月額固定型) 月20万〜50万円

自社の社員でテレアポ業務を兼任しようと思うと、機材の購入や回線の工事などの初期費用がかかります。より本格的に着手しようと思うとシステム導入や人材の調達など、費用と時間的コストもかかってくるでしょう。

一方、テレアポ代行では、簡単な架電業務であれば1コールあたり100円程度で済む場合がほとんどです。委託する業務内容によって料金は変動しますが、自社運用より費用は抑えられる可能性が高いです。

メリットが大きいのはどっち?

費用の面で比較すると、代行会社を利用した方がメリットは大きいです。

社員だけでテレアポ業務を行う場合でも、設備投資の費用が発生するため、少なからず初期投資にお金がかかります。

また、自社運用では社員への負担が増えるため、本来の業務が疎かになり、費用対効果の低下に繋がる恐れもあるのです。

初期費用や運用コスト、必要な時だけ利用できる利便性の高さを加味すると、テレアポ代行を利用するメリットは大きいと判断できます。

失敗しないテレアポ代行会社の選び方 

失敗しないテレアポ代行会社の選び方を4つ解説します。

  • 依頼したい業務に似た実績があるか
  • オペレーターの質にこだわりがあるか
  • 予算に合わせて柔軟に対応してくれるか
  • 進捗の定期的な共有・改善に努めてくれるか

自社の事業や委託したい業務内容にマッチした、最適な会社選びにご活用ください。

関連記事:テレアポ代行の評判は?費用相場や評判の良い代行会社の見つけ方も解説

依頼したい業務に似た実績があるか

代行会社のテレアポの実績を確認すると、どのような事業の実績が多いのか、強みがあるのか判断できます。

業界への理解が深いほどアポ獲得に繋がる可能性が高くなるため、実績を確認してから代行会社を選びましょう。

オペレーターの質にこだわりがあるか

テレアポ代行の費用を抑えようと料金の安い代行会社を選ぶと、オペレーターの質が低い場合があります。

料金が安くても、アポ獲得率が悪ければ費用対効果が低くなり、期待した効果を得られない可能性が高くなるのです。高い効果を期待するなら、多少料金が高くても実績ある大手代行会社の方が安心できるでしょう。

予算に合わせて柔軟に対応してくれるか

代行会社の多くは基本的な料金プランが用意されています。

事業内容や目的に合わせて柔軟にプランを組み合わせ、予算の相談もできる代行会社を選びましょう。

進捗の定期的な共有・改善に努めてくれるか

委託する業務内容は会社によって異なるため、情報共有を怠る代行会社では、認識のずれによるアポ獲得率の低下に繋がる恐れがあります。

定期的に進捗を共有してくれたり、改善点を提案してくれたりする代行会社を選ぶと、より高い効果が期待できるでしょう。

まとめ:テレアポ代行のメリットを活かし費用対効果の最大化を狙おう

テレアポ代行を利用すると、社員の負担を軽減しつつ、電話営業による高い効果が期待できます。電話営業のプロであるテレアポ代行に委託することで、思いもよらなかった企業との商談に繋がるかもしれません。

また、初期費用やランニングコストといった費用面を見ても、テレアポ代行に委託するメリットは大きいといえます。自社のニーズにマッチした代行会社を選び、費用対効果の最大化を狙いましょう。